iDeCo（イデコ）の手数料・商品を比較。どこがおすすめ？

著者ライフハッカー・ジャパン編集部

2023.03.31 lastupdate

この記事では、これからiDeCo（イデコ）を始めたい方に、サービスの基本情報と、金融機関を選ぶ際のポイントや注意点を解説します。

最後まで読めば、自分に最適な金融機関を見つけることができるでしょう。

iDeCo（イデコ）を始めたいと考えたとき、一体どの金融機関を選べばよいのか基準がわからず迷ってしまう方も多いのではないでしょうか。

そこで、金融機関選びでチェックすべきポイントと、iDeCo（イデコ）の手数料、商品数を比較していきます。

そもそもiDeCo（イデコ）とは？

iDeCo（イデコ）は、投資信託などを一定額積み立てながら自分で運用し、60歳以降に引き出せるという仕組みの自分で作る年金制度。60歳まで引き出せないという期間の制限はあるものの、税制面での大きな優遇があります。

主な優遇は「積み立てる金額に応じて所得税・住民税が節税できること」、「運用して得られた利益に税金がかからないこと」の2つ。将来の備えだけではな投資をするタイミングでもおトクがある制度です。

iDeCo（イデコ）の制度の詳細は、下記のぺージをご覧ください。

iDeCo（イデコ）には、いくつかの手数料がかかります。

つまり老後に向けた長期投資であるiDeCo（イデコ）では、手数料（ランニングコスト）をなるべく安く抑えることが金融機関選びのポイントの1つです。詳しく見ていきます。

まず、iDeCo（イデコ）を始める際には「加入時・移換時手数料」が必ずかかります。これは、どの金融機関で始めても2,829円（税込）かかるものなので、比較する必要はありません。

金融機関によっては、加入時・移換時手数料のキャッシュバックキャンペーンなどを行なっている場合もありますが、一度だけしかかからない費用なのであまり気にすることはありません。

加入時・移換時手数料

2,829円（税込）※各社共通

iDeCo（イデコ）を始めると毎月かかる費用があります。それが、金融機関ごとに異なる「運営管理機関手数料」と、各社共通でかかる「国民年金基金連合会手数料」、「事務委託先金融機関手数料」の3つです。

2つの各社共通費用を合わせると、税込で月間171円、年間2,059円。毎月積み立てると必ずかかります。例えばiDeCo（イデコ）を20年続ける場合、これだけで約4万円かかります（積み立てない月は月間66円のみです）。

ただ、どの金融機関で始めても同じ金額になりますのでこちらも比較する必要はありません。唯一、金融機関によって異なる「運営管理機関手数料」、これが比較するポイントになります。

運営管理機関手数料を「条件なし・期限なしで無料」としているところがネット証券を中心にいくつかあり、そこが狙い目。費用をできるだけ抑えるためにはこの手数料がかからない無料の金融機関を選ぶとよいでしょう。

iDeCo（イデコ）の運営管理機関手数料が「条件なし・期限なしで無料」である金融機関は、SBI証券や楽天証券をはじめ、現在9つ。

比較対象として、運営管理機関手数料がかかるメガバンクなどの手数料も掲載しています。

例えば、みずほ銀行の場合、税込で月額260円の運営管理機関手数料がかかり、これを20年間払い続けた場合、約6万円支払うことになります。

金融機関	運営管理機関手数料（税込）
SBI証券	無料
楽天証券	無料
松井証券	無料
マネックス証券	無料
auカブコム証券	無料
野村證券	無料
大和証券	無料
auアセットマネジメント	無料
イオン銀行	無料
三菱UFJ銀行	標準コース：月額385円ライトコース：月額260円
みずほ銀行	月額260円 ※残高または掛金累計額が50万円以上の場合は無料 ※掛金1万円（月額）以上などの条件に当てはまる場合は無料
三井住友銀行	月額260円 ※みらいプロジェクトコースの場合は無料
りそな銀行	月額322円 ※掛金引落口座をりそな銀行に指定した場合は月額267円 ※当初2年間無料
MYDC（Theo）	月額297円

この他の金融機関の手数料については、モーニングスターのWebサイトに詳しく掲載されています。

運営管理機関手数料のほか、金融機関を比較するうえでのポイントになるのが、取扱商品数（iDeCo対象商品数）です。

iDeCo（イデコ）で積み立てできる商品は、主に投資信託で、各金融機関ごとに最大35本の商品が選定されています。金融機関によってiDeCo（イデコ）の対象商品数やラインアップが異なりますので、比較してチェックしていきます。

運営管理機関手数料が無料の中で対象商品数を比較してみると、iDeCo（イデコ）の対象商品数が多いのは松井証券、SBI証券、楽天証券などで、選択肢が多いという点がメリットになります。

商品（投資信託）や金融機関に対する強いこだわりがなければ、まず対象商品数が多い金融機関を選んでおくのがベターです。

野村證券やauカブコム証券は、投資信託の本数は多いものの、系列の運用会社（野村アセットマネジメント／三菱UFJ国際投信、auアセットマネジメント）の商品が多くを占めます。一方で、人気の低コストシリーズeMAXISslimが入っていないなど、商品ラインナップがやや気になります。